トリチウムの健康への影響 ロザリー・バーテル、博士、GNSH 2005年

日本語訳　内部被ばくを考える市民研究会　川根眞也

本意見書は、オンタリオ州ペンブロークにあるSRBテクノロジーズ社の再許諾に関して、レンフルー郡市民の招待により、またトロントの国際公衆衛生研究所を代表してカナダ原子力安全委員会（CNSC）に提出するものです。私は、生物計測学(バイオメトリックス)で博士号を取得し、低線量電離放射線を専門とする環境疫学に約40年間携わってきました。トロントにある国際公衆衛生研究所（International Institute of Concern for Public Health）の創設メンバーの一人で、1984年から2000年まで同所長を務めた。退職後は、同研究所のプロジェクトのアドバイザーやコンサルタントを務めています。現在、私はまた、米国有機農業協会協会（Association of Organic）の国際科学監視委員会のメンバーでもあり、スイスのジュネーブにある国際人道医療協会の理事会のメンバーでもあります。

私は、電離放射線の健康影響を低線量レベルで直接研究してきました。
したがって、私は高線量や速い線量率からの外挿に頼ることはありません。私は、このような信頼性の低い、時代遅れの外挿を行う多くの科学者や原子力規制当局の意見に反対です。
1990年頃から、国際的な放射線研究コミュニティは、幸いにも低線量の健康影響をより直接的な方法で検討するようになりました。高線量や高線量率から、放射線防護の実践でより頻繁に使用される低線量への適切な外挿は、もはや推測の域を出ない。現在、低線量の直接研究を行う多くの科学者は、ゲノムの不安定性、バイスタンダー効果、低線量での相対的生物効果（RBE）の増加、小衛星損傷、放射性核種の非均一な分布（特に内部被ばく）などといった影響を発見し、驚いている。
特に内部被ばくでは、低レベルの被ばくにおける吸収線量推定に大きな影響を与える。
私は、カナダが国際放射線防護委員会（ICR）の勧告に依存していることに長い間異議を唱えてきました。
国際放射線防護委員会（ICRP）は、ピアレビューを行わない自称・自活の非政府組織（NGO）です。電離放射線の内部被ばくに関するICRPの線量評価は、欧州放射線リスク委員会（ECRR）によって異議を唱えられた［文献1］。このICRPの内部被曝の推定方法に対する批判は、NATOによって肯定されている。
このICRPの内部被曝の推定方法は、NATO[Ref.2]やフランス放射線防護庁[Ref.3]によっても肯定されています。現在のところ、一般に認められた代替方法はなく、各放射性核種を個別に検討する必要があります。
私の証言では、SRBテクノロジーズ社が発表した、表向きは地域のトリチウム汚染レベルを下げ、オタワ川にトリチウムを分散させることで地域全体の汚染レベルを上げるという新しい計画の根底にあり、それを支えているらしい多くの仮定を保守的に否定します。
公には十分に明示されていないが、水中のトリチウムの「健康に基づくゼロ目標」は、公衆衛生上の観点から規制のために受け入れられる唯一の目標である。CCRCと同様に、トリチウムを使用しなくても、交通機関の標識は競争力のある照明になると信じています。また、オタワ川にトリチウムを放出すべきではないと主張します。提案者はCNSCに対し、リスクの高いトリチウムの取り扱いや提案された処分方法によって、オタワ渓谷のカナダ市民が恩恵を受けることを十分に証明しなければなりません。そのような厳密な証明がなされない場合、私たちはCNSCに対し、SRBテクノロジーズ社からライセンス権を剥奪するよう要請する。
その結果

1. 私は、吸入、摂取、皮膚吸収されたトリチウムからの内部吸収線量を計算するためのICRPの方法論を拒否する。私の線量評価では、ICRPが一貫して無視してきた有機結合型トリチウム（OBT）のカテゴリー、すなわち交換性OBTも考慮に入れています。炭素結合型（または固定型）OBTの生物学的半減期は、ICRPの方法論では著しく過小評価されています。このように被ばく時間が長いと、組織へのエネルギーの沈着量の推定値が3倍になる。APPENDIX Iを参照。
2. OBTへの長期（ペンブロークでは少なくとも15年）被曝後の人体におけるOTBの割合も過小評価されています。食品中のトリチウム水（HTO）に慢性的に暴露されると、OBTの交換性画分がHTOとほぼ同じ割合まで増加する。2つのOBT成分が体内で非均一に分布しているため、局所的な吸収線量が高くなり、それぞれHTOが均一に拡散した場合の平均線量よりも少なくとも4倍高くなる。これは、一般的にエネルギー沈着量の推定値をさらに3倍増加させることになる。付録I参照
3. 科学的研究のコンセンサスに基づくトリチウムの相対的生物学的効果（RBE）を、2～3倍補正する必要がある。ICRPはこの立場を否定している。これらの点については、APPENDIX Iで説明する。
4. また、被ばく者集団の致命的ながんのリスク分布を調べ、カナダが認めたICRPの方法論が、リスクの負担を負う女性や子どもに偏っていることを証明します。
5. 5.カナダ人が経験するトリチウムの非致死的ながんや非がんへの影響についても検討するが、これらはICRPでは扱われていない。これらの影響が発生することを示す十分な証拠があります。
   これらの影響が発生するという十分な証拠があります。私は、一般の人々が致命的ながんへの影響にしか関心を示さないというICRPの仮定を否定する。
   第1部：トリチウムによる人体への被曝線量の計算
   ICRPの方法論では、SRBテクノロジーズ社のような施設の煙突から放出されたトリチウムガスにさらされると、空気中の酸素とすぐに反応し、トリチウム水（HTO）を形成すると仮定しています。この水は、空気、水、食物網を汚染し、吸入、摂取、皮膚からの吸収によって体内に取り込まれます。ICRPは、トリチウムが全身に均質に分布し、半減期12日で速やかに体内を通過し、低エネルギーのベータ線を放出すると仮定しています。ICRPは、約3％がDNAの炭素原子に結合し（固定OBT）、生物学的半減期は約40日であると仮定しています。これらを総合すると、ICRPは、内部被ばくしたトリチウムのRBE（相対的生物学的効果）を、200kVpのX線または137セシウムのX線と比較した場合、約1と仮定しています。
   kVpのX線または137セシウムと比較した場合、内部被ばくしたトリチウムのRBE（相対的生物学的効果）は約1であると仮定しています。この方法は、トリチウムと放射線一般に関するいくつかの事実を無視しています：

1. 放射線量は、線源の強さと、その線源にさらされる時間の長さの両方に依存します。これは直感的に理解できることです。日向ぼっこをしようと思えば、できれば真昼の暑さを避け、日向ぼっこをする時間を制限するのが一般的である。
2. トリチウム水（HTO）の有機結合トリチウム（OBT）分画は、実際には2つの成分を持っています。
   があり、酸素、硫黄、リン、窒素原子と結合して、アミノ酸、タンパク質、糖、でんぷん、脂質、細胞構造物質を形成する。
   の材料となります。生物学的半減期が40日であるのは、このトリチウムの画分である。この成分は、OBT1成分と呼ばれることもあります。より固定的な2番目の成分であるOBT 2は、DNAの炭素原子と結合します。このOBT 2の生物学的半減期は約550日である。ペンブロークのように15年間もトリチウムの過剰汚染にさらされた地域では、食品にOBTが含まれていると、OBT 1の成分が増加する。すなわち、ICRPの方法論では年間1mGyの線量推定値であるが、OBTの区画とOBT 1および2の被ばく時間の延長を考慮すると、年間3mGyとなる。この計算の詳細と参考文献は、APPENDIX Iに記載されている。
3. また、OBT 1とOBT 2の両方の構成要素からの線量は局所的であり、ICRPの方法論で想定されているように均一ではないことが科学者によって証明されています。局所的な吸収線量は、HTOからの線量の最大4倍にもなる可能性があります。SRBTからのトリチウムで15年間汚染された場合、体内のHTOとOBT 1の割合は等しくなると予想され、トリチウムの内部分布は次のようになります： HTO 47.5%; OBT 1, 47.5%; OBT 2, 3%である。つまり、ICRPによる年間1mGyの線量は、年間9mGyに補正することができる。これについては、APPENDIX Iで説明する。
4. mGyのトリチウム線量からmSvの線量を計算する場合、科学者や専門委員会は一般的に2～3のRBE（相対的生物効果係数）が必要であるとしています。これに対抗して、ICRPは、真の数字に最も近い10の桁として1を使うことを推奨しています。プロは、トリチウムによる組織への9mGyのエネルギー沈着を18～27mSvの実効線量に換算し、アルファ粒子による1mGyの線量を20mSvとほぼ同等とする。詳細はAPPENDIX Iに記載されている。
   私は、ICRPの方法論とカナダの慣行に従って、1mGy/年の吸収線量から生じるカナダの公衆に対するトリチウム水による内部慢性線量は、専門家によって保守的に約20mSv/年の実効線量当量に補正されるべきであると結論付けた。人工放射能による公衆の最大線量は1mSv/年であると宣言されている。したがって、最大1mSvの線量に基づくすべてのトリチウムの最大許容限界は、規制値を満たすために20で割る必要があります。トリチウムの最大許容線量は、水1リットルあたり7000Bqから350Bqに変わることになる。
   上述のように、規制値はリスクとベネフィットのトレードオフであり、その活動から過剰なベネフィットがある場合に、ゼロというヘルスベースリミットに取って代わるものである。今回の提案は、その適用除外を正当化するものではないようです。SRBの提案は、私が理解するところでは、将来的には、屋根に落ちたHTOを雨どいに集めるというものです。それを市営の下水道に流し、オタワ川に流すというものです。この提案には多くの欠点があります：
5. この提案は、過去15年間の過剰な放射線被曝による環境と人体の汚染に対して、ペンブローク市民を支援し補償するものではありません。
6. また、オタワ川の生態系や、すでに放射能汚染された水域で魚を飲んだり食べたりしている人々に対する本当のダメージを無視している。オタワ川には
   オタワ川には、トリチウム水と通常の水を分離できる浄水場はなく、白亜の川施設にある認可埋設溝からすでに放射性核種を受け取っている。
   オタワ川はすでに、チョークリバー施設の認可された埋設溝から放射性核種を受け取っています。
   第II部：ペンブローク人口におけるリスクの分布：
   電離放射線の有効量に関連する致死的な癌の公称リスクには、多くの不確定要素がある。ICRP 60 [Ref.4] に基づき、公称リスクは100人Svの線量あたり生涯で5人の致命的な癌とされている [Ref.5] 。ICRPの公称リスクは、仮定と補正係数を含んでいる。線量が低く（約100mSv以下）、線量率が遅いので、DDRF（線量、線量率低減係数）2が見積もりに組み込まれている。このDDRFはin vivoのヒト科学研究からの裏付けがなく、後で取捨選択することになるが、ここでは、典型的な北米のコミュニティで年齢別に正規分布した集団におけるこのリスクの広がりについて考えてみることにする。
   原爆調査団のデータによると、放射線リスク（生涯70年の間に放射線によって致命的ながんにかかる確率）は、100人Svの電離放射線を均質に分布した被曝時の年齢によって次のように分布する：
   0～10歳 7.5
   10年以上20年未満 7.2
   20～30歳 5.4
   30年以上40年未満 3.1
   40～50歳 3.3
   50～60歳 3.5
   60歳から70歳 3.0
   70歳から80歳 1.9
   80歳以上 0.9
   米国の年齢構成と死亡率を持つ定常集団で重み付けした100mSv当たりの平均名目リスクは、4.4または約5である[文献6]。明らかに、この一般的な線量による大きな被害は、20歳未満の人たちに不釣り合いに行くだろう。若者は免疫系が未発達であるため脆弱であるだけでなく、被ばく後の期待寿命が長いからである。また、20歳以上のすべての年齢層について、女性は乳房や子宮の組織が高リスクであるため、名目上のリスクは成人男性のリスクを過大評価し、成人女性のリスクを過小評価することがわかっています[文献7]。
   人口に対する加重平均線量に基づく規制は、子供や女性へのダメージを体系的に過小評価し、成人男性に対してのみ「保守的」であることになります。カナダの規制が、最もリスクの高い住民を守っていないことは明らかであり、CNSCがICRPの勧告を問題なく受け入れていることを示しています！2000年、米国エネルギー省のローレンス・リバモア原子力研究所は、2002年3月11日、「トリチウム放出と潜在的なオフサイト被曝」に関する健康相談を作成しました。彼らは、成人のリスク係数を100人Svあたり5とし、子供のリスクは100人Svあたり8とすることを推奨しています。これは、部分的な救済策になるかもしれません。DDRFを取り除くと、これらの名目上のリスクは、大人で100人あたり10人Sv、子供で100人あたり16人Svに増加することになります。DDRFの議論については、付録IIを参照のこと
   
   第3部：トリチウムによる致死的がん以外のリスク
   曝露する：
   胚は、幼児よりもさらにトリチウムによる損傷を受けやすい。
   Commerfordら[文献9]は、トリチウムの影響を最も受けやすい細胞は次のようなものであると述べている。
   トリチウムの影響を最も受けやすいのは、被曝時に分裂し、その後寿命が長くなる細胞である。これは
   は、卵母細胞（卵子の前駆細胞）、胚、神経細胞についてよく説明している。
   細胞についてです。トリチウムは胎盤を容易に通過する。自然流産の心配があること、
   自然流産、死産、先天性奇形、病気への懸念は、エドワード・ラドフォード博士が
   1978年、オンタリオ州政府の水力問題特別委員会で証言した。[文献10]。彼の懸念は、まだ規制や法制化されていない。
   ICRPが「有害性」として認めているのは、生後間もない子供における重度の遺伝的影響のみであり、流産など多くの現実的なケースにおいて、「有害性」は認められない。
   流産や死産のような多くの現実的なケースでは、子供は生後間もないのである。
   [編集者 注]SRBテクノロジーズ（カナダ）社
   SRBテクノロジーズ（カナダ）社（SRBT）は、オンタリオ州ペンブロークにガス状トリチウム光源製造施設を所有・運営しています。
   SRBTは、トリチウムを使用して、非常口標識や時計の文字盤など、電池などの外部電源を必要としない安全製品などの自発光型ライトを製造しています。
   
   [英語原文]
   
   Health Effects of Tritium
   Rosalie Bertell, Ph.D., GNSH
   2005
   These comments are submitted to the Canadian Nuclear Safety Commission (CNSC) at the invitation of the Citizens of Renfrew County and on behalf of the International Institute of Concern for Public Health, in Toronto, with respect to the re-licensing of the SRB Technologies, Inc. in Pembroke, Ontario. My Doctorate Degree is in Biometrics, and I have worked in Environmental Epidemiology for about 40 years, with a specialty in low dose ionizing radiation. I was one of the Founding Members of the International Institute of Concern for Public Health in Toronto and served as its President between 1984 and 2000. Since my retirement, I have served as advisor/consultant to projects of the Institute. I am also currently a member of the International Science Oversight Committee of the Association of Organic
   Consumers, USA, and a member of the Board of Regents of the International Association for Humanitarian Medicine, Geneva, Switzerland.
   I have directly studied the health effects of ionizing radiation at low dose levels.
   Therefore I do not rely on extrapolations from high dose and fast dose rate. I disagree with many scientists and nuclear regulators who conduct such unreliable and outdated extrapolations.
   Since about 1990 the international radiation research community has fortunately begun to considered low dose health effects in a more direct manner. We no longer guess at a suitable extrapolation from high doses and high dose rates down to the lower doses that are more frequent in radiation protection practice. Many scientists now conducting direct low dose research have been surprised to discover such effects as genomic instability, the bystander effect, an increase in Relative Biological Effect (RBE) at low dose, mini-satellite damage and non-homogeneous distribution of radionuclides, especially for
   internal exposures, which significantly effect absorbed dose estimates at low levels of exposure.
   I have long disputed Canada’s reliance on the recommendations of the International
   Commission on Radiological Protection (ICRP), a self-appointed and self-perpetuating non-governmental organization (NGO) that does not accommodate peer review. ICRP dosimetry for internal exposure to ionizing radiation has been challenged by the European Committee on Radiation Risk (ECRR) [Ref 1]. This critique of ICRP methodology for estimating internal radiation
   dose has been affirmed by NATO [Ref. 2] and the French Radiation Protection Agency [Ref. 3]. At present there is no generally accepted alternative method, and each radionuclide must be considered separately.
   In my testimony, I conservatively reject many assumptions apparently underlying and supporting the announced new plans of SRBT ostensibly reducing the levels of local tritium pollution and increasing region-wide pollution by dispersing tritium in the Ottawa River.
   Although not sufficiently well articulated publicly, a zero Health Based Goal for tritium in water is the only acceptable goal for regulation from a public health stand point. Along with CCRC, I believe that transportation industry signs can be competitively illuminated without incorporation of tritium. I would also argue that tritium should no longer be released into the Ottawa River. The proponent must amply demonstrate to CNSC that Canadian Citizens of the Ottawa Valley benefit from their risky tritium handling and proposed disposal method. Failing such rigorous demonstration, we urge the CNSC to withdraw license privileges from SRBT.
   In consequence:

1. I reject the ICRP methodology for calculating the internal absorbed dose from inhaled, ingested and skin-absorbed tritium. My assessment of dose also takes into consideration: a category of organic bound tritium (OBT) which has been consistently ignored by ICRP, namely exchangeable OBT. The biological half-life of carbon-bound (or fixed) OBT is significantly underestimated in ICRP methodology. This longer exposure time will increase the estimated deposit of energy in tissue by a factor of three. See APPENDIX I.
2. The proportion of OTB in the human body after long term (at least 15 years in Pembroke) exposure to OBT is also underestimated. Chronic exposure to tritiated water (HTO) in food will cause an increase in the exchangeable fraction of OBT to approximately the same proportion as HTO. The non-homogeneous distribution of the two OBT components in the body will mean higher localized absorbed doses, each at least four times higher than the average dose for uniform spread of HTO. This will increase the estimate of energy deposit generally by another factor of three. See APPENDIX I
3. There needs to be a correction of the relative biological effectiveness (RBE) of tritium, based on a consensus of scientific research, by a factor of two to three. ICRP has rejected this position. These points are discussed in APPENDIX I.
4. I will also examine the distribution of risk of fatal cancers in the exposed population and demonstrate that the Canadian accepted ICRP methodology is biased against women and children who will bear the burden of the risks.
5. I will examine the non-fatal cancers and non-cancer effects of tritium that will be experienced by Canadians although these are not addressed by the ICRP. There is
   ample evidence that these effects occur. I reject ICRP’s assumption that ordinary people care only for the fatal cancer effects.
   PART I: CALCULATING THE DOSE TO HUMANS FROM TRITIUM
   ICRP methodology assumes that exposure to tritiated gas released from the stack of a facility like SRBT will quickly react with oxygen in the air, forming tritiated water (HTO). This water can pollute the air, water and food web becoming internal to the body through inhalation, ingestion and absorption through the skin. ICRP assumes tritium is distributed homogeneously in the whole body and passes through the body quickly, with a half-life of 12 days, emitting a low energy beta radiation. ICRP assumes about 3% will be bound to the carbon atoms in DNA (fixed OBT), with a biological half-life of about 40 days. Taken together, ICRP assumes that the RBE (relative biological effectiveness) of internally deposited tritium will be about one when compared for cell killing with 200
   kVp X-ray or 137 cesium. This methodology neglects several facts about tritium and about radiation in general:
   • The radiation dose depends on both the strength of the source, and the length of time one is exposed to that source. This is intuitively true. If one thinks of sitting in the sun, the person avoids, if possible, the heat of mid-day, and generally limits his or her time spent sun-bathing.
   • The organic bound tritium (OBT) fraction of tritiated water (HTO) actually has two components, The first is exchangeable (easily reacts with other chemicals in
   the internal environment) and binds with oxygen, sulfur, phosphorus or nitrogen atoms, to form amino acids, proteins, sugars, starches, lipids, and cell structural
   material. It is this fraction of the tritium which has a biological half-life of 40 days. This component is sometimes called the OBT 1 component. The second more fixed component, the OBT 2, binds with the carbon atoms of the DNA. This OBT 2 has a biological half-life of about 550 days. The OBT 1 component is increased when the food supply contains OBT, as one would expect in an area subjected as Pembroke was to excessive tritium pollution for fifteen years. The expanded definition of OBT will increase the estimate of energy deposited in tissue by about a factor of three, i.e. a mGy dose estimate of one mGy per year, using ICRP methodology, is 3 mGy per year when the compartments of OBT and the extended time of OBT 1 and 2 exposure are considered. Details and references for this calculation are given in APPENDIX I.
   • It has also been demonstrated by scientists that the dose from both the OBT 1 and OBT 2 components are localized, and not homogeneous, as is assumed by the ICRP methodology. Localized absorbed doses may be up to four times greater than is the dose from HTO. With 15 years of pollution with tritium from SRBT, the HTO and OBT 1 proportions in the body would be expected to equalize, giving the following internal distribution of tritium: HTO 47.5%; OBT 1, 47.5% ; and OBT 2, 3%. This would increase the estimate of energy deposited in tissue by at least another factor of three for non-homogeneity, to about nine, i.e. the mGy dose of 1 mGy per year, according to ICRP can be corrected to 9 mGy per year. This is discussed in APPENDIX I.
   • In calculating the mSv dose from a mGy dose of tritium, scientists and professional committees generally agree that an RBE (relative biological effectiveness factor) of two to three is needed. Counter to this, ICRP recommends using one as the nearest order of magnitude of ten to the true number. Professionals would make the conversion of nine mGy energy deposit in tissue by tritium into an effective dose equivalent of 18 to 27 mSv, roughly equivalent to 20 mSv, that of a 1 mGy dose from an alpha particle. Discussed in detail in APPENDIX I.
   I conclude that the internal chronic dose from tritiated water to the Canadian public resulting from 1 mGy/year absorbed dose according to ICRP methodology and Canadian practice, should be conservatively corrected by professionals to about 20 mSv/year effective dose equivalent. The proclaimed maximum dose to the public from man-made radioactivity is 1 mSv/year. Therefore all tritium maximum permissible limits based on a maximum 1 mSv dose need to be divided by 20 in order to meet regulatory limits. The maximum permissible dose of tritium would change from 7000 to 350 Bq per liter of water.
   As noted above, regulatory limits are risk vs benefit trade offs, which replace the Health Based Limit of zero when there is over riding benefit from the activity. This proposal does not seem to warrant an exemption. The proposal of SRB, as I understand it, is in the future, to collect the HTO which falls on its roof into gutters. It can be directed to the Municipal sewer and thence to the Ottawa River. This proposal has many flaws:
   • The proposal will do nothing to assist or compensate the people of Pembroke for their environmental and human pollution from the last fifteen years of over-exposure to radiation.
   • It neglects the real damage to the ecosystem of the Ottawa River and to those drinking or consuming fish from its already radiologically polluted waters. There
   is no water treatment plant capable of separating tritiated water from normal water, and the Ottawa River already receives radionuclides from the licensed burial
   trenches at the Chalk River facility.
   PART II: DISTRIBUTION OF RISK IN THE PEMBROKE POPULATION:
   There are many uncertainties associated with the nominal risk of fatal cancer associated with an effective dose of ionizing radiation. Based on ICRP 60 [Ref.4], the nominal risk is 5 fatal cancers over a lifetime per 100 Person Sv dose [Ref. 5]. The ICRP nominal risk includes an assumption and correction factor. Since the dose is low (under about 100 mSv) and dose-rate of delivery is slow, a DDRF (dose, dose- rate reduction factor) of two has been incorporated into the estimate. This DDRF has no support from in vivo human scientific research, and will be discarded later, but for now, we will consider the spread of this risk among a normally distributed population by age in a typical North American community.
   According to data from the Atomic Bomb Studies, radiation risk (i.e. the probability of contracting a fatal cancer due to the radiation over a life-time of 70 years) is distributed as follows by age at time of a homogeneously distributed exposure to 100 Person Sv dose of ionizing radiation:
   0 to 10 years: 7.5
   10 to 20 years: 7.2
   20 to 30 years: 5.4
   30 to 40 years: 3.1
   40 to 50 years 3.3
   50 to 60 years 3.5
   60 to 70 years 3.0
   70 to 80 years: 1.9
   80+ years 0.9
   The average nominal risk per 100 mSv, weighted for a stationary population having U.S. age structure and mortality rates is 4.4 or about 5. [Ref. 6]. Obviously, the major damage from this common dose will go disproportionately to those under 20 years of age. Youth are not only more vulnerable because of an underdeveloped immune system, but also because of their long expected life-span after exposure. We also know that for all age groups over 20 years, because of women’s high risk breast and uterine tissue, the nominal risk over-estimates the risk for adult men and under-estimates the risk for adult women [Ref. 7].
   Regulations based on the weighted average dose to the population, will systematically underestimate damage to children and women, and be “conservative” only for adult men. Clearly Canadian regulations do not protect the part of the population at highest risk,demonstrating that CNSC accepts ICRP recommendations without question! In 2000, the Lawrence Livermore Nuclear Laboratory, U.S. Department of Energy, prepared a Health Consultation on “Tritium Releases and Potential Offsite Exposures” [Ref. 8] 11 March 2002. They recommend using a nominal risk coefficient for the adult population, 5 per 100 Person Sv, and a risk of 8 per 100 Person Sv for a child. This may afford a partial remedy. Removing the DDRF, these nominal risks would increase to 10 per 100 Person Sv for adults and 16 per 100 Person Sv for children. See APPENDIX II for discussion of the DDRF.
   PART III: RISKS OTHER THAN FATAL CANCER DUE TO TRITIUM
   EXPOSURE:
   The embryos are even more susceptible to damage from tritium than are young children.
   Commerford et al. [Ref. 9] have stated that the cells most at risk from tritium would be
   those dividing at the time of exposure, and which afterwards have a long life-span. This
   is a good description of oocytes (precursor cells for the ovum), the embryo and nerve
   cells. Tritium easily crosses the placenta. The concern for spontaneous abortions,
   stillbirths, congenital malformations and diseases was raised by Dr. Edward Radford in
   1978 testimony before the Select Committee on Hydro Matters, Provincial Government
   of Ontario, [Ref. 10]. His concerns have not yet been addressed by regulation or
   legislation.
   ICRP recognizes as “detriments” only severe genetic effects in live-born offspring, and in
   many real cases such as miscarriage and still birth the offspring is not live-born, hence
   [編集者 注]
   SRB Technologies (Canada) Inc.
   SRB Technologies (Canada) Inc. (SRBT) owns and operates a gaseous tritium light source manufacturing facility in Pembroke, Ontario.
   SRBT uses tritium to produce self-luminous lights, such as emergency exit signs, watch dials, and other safety products not requiring batteries or other external sources of power.